フィロソフィアオフィス
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CONCEPTコンセプト

人材を「人財」へと変え、
組織と働く人すべてに最大の利益を

人材育成の重要性に気づき、多くの企業が取り組み始めていますが、
なかなか離職率の改善や従業員の成長につながっていない現状があります。
それが原因で企業はもちろん、そこで働く従業員の方の利益の損失が発生しているのは、残念ながら今も昔も変わっておりません。
しっかりとしたマニュアルが出来上がっている企業でも、その問題が解決していない現状を何とかできないかと思い、
従業員の方と寄り添い問題解決を図っていくというアプローチを構築いたしました。

戦国武将の武田信玄さんも『人は城、人は石垣』と人材の大切さを説いていますが、
従業員の持つ『潜在利益』を最大限に引き出すことで企業の発展につなげることこそが、
たくさんの人、ひいては日本の経済成長を躍進させることにつながると確信しております。

FEATUREフィロソフィアオフィスの強み

1

フットワークの軽い、
サポート体制

人材育成に関する課題は、対象者が同じであっても日々変化していくものです。その課題や不安を早急に解決しなければ不満に変化していきます。
弊社は『従業員にとっての迅速な課題解決』というモットーのもと、フットワークの軽さを重要視したサポート体制をとっております。

フィロソフィアオフィスの強み
2

現場に寄り添う、
店舗密着指導の実施

昨今ではオンライン化が進み、直接会うことなくオンラインで気軽に育成が出来る土壌があります。しかし、現場で発生する課題解決や目標設定は、やはり対面での指導に勝るものはありません。
弊社もオンラインのメリットは否定はしませんが、現場の空気をしっかりと読むためにも店舗や現場に伺って対面でサポートすることに、とことんこだわっています。

フィロソフィアオフィスの強み
3

相手を最優先に考える
超利他的思考

人材育成に関する課題は、対象者が同じであっても日々変化していくものです。その課題や不安を早急に解決しなければ不満に変化していきます。
弊社は『従業員にとっての迅速な課題解決』というモットーのもと、フットワークの軽さを重要視したサポート体制をとっております。

フィロソフィアオフィスの強み

SERVICE提供サービス

社長と社員の架け橋となるメンターサービス

昨今注目されているメンター制度。これは業務の直接的な指導ではなく、業務を行う背景やあり方などを中心に、
対象となる従業員の置かれている状況や、理想としているキャリア、
働き方にあったアドバイスをしていくことでパフォーマンスを向上させ、組織の利益向上を図ることができます。
また、従業員の心理的安全性をしっかり担保することで帰属意識を高め、離職防止につなげることが期待されるうえ、
業務に集中できる心理状態になり、本来持っている実力を発揮しやすくなります。

社外メンターサービスとは?

メンター制度は売り上げや業務効率などと切り離して行わなければならない性格上、直属の上司が行うことができない指導形態になります。
また、メンター自身の指導方法や取り組みがまだ社会に反映され切っていない現状もあり、間違った指導を行わないとも限りません。特に難しいのが、職場内での利害間系と切り離してサポートしていく点で、それを第三者が行うことでメンター制度のパフォーマンスを最大限活用できるサービスです。

社外メンターサービス

新卒から中堅レベルまで幅広く対応新人研修 / 各種研修

新社会人向けの新入社員研修、結果を残していくための営業研修、管理職研修など、従業員の自己研鑽につながる研修だけでなく、昨今問題になっているハラスメント研修やコンプライアンス研修など、企業の現状や実態に合わせてオーダーメイドの研修を実施させていただきます。

過去の研修事例

新入社員研修『教育と営業の両立』(大手学習塾)
営業研修『お客様がお金を出したくなる瞬間』(自動車販売会社)
安全衛生研修『安全から会社の利益を考える』(建築業)等

提供サービス

イベントや学生向け講演も実施講演活動

働く意欲を湧き立てるための講演活動や、学生を対象にしたお悩み相談など、多方面でサポート活動を行っています。

導入事例

学生・社会人向け講演
『社会にモテる人財に~素直・勉強好き・プラス発想・感謝』
就活生向け講演『内定を取るだけで人生安泰?』
学生向け講演『恋愛上手になるための精神改造』

提供サービス

PROFILE代表紹介

代表紹介

フィロソフィアオフィス 代表

廣澤 卓也

1974年3月愛知県生まれ。大学工学部にて放射線、宇宙線の知識を習得し卒業。
自動車販売会社と大手学習塾にてそれぞれ13年間勤務。特に学習塾業界においては、
本来のニーズである受験合格や成績向上を『手段』と位置付け、子どもたちが社会に通用する大人になる教育を実践。
それが反響を呼び、全国トップクラスの教室運営を継続して行うことができた。
自身だけでなく、育成した後輩教室長の8割を前年比110%の売上向上に導いた。
自動車販売時代も含めて(自称)日本一も数度経験した。
教育や部下の育成を通じて、社会人に本当に必要な教育を追求することこそが求められていると確信し、
2024年1月にフィロソフィアオフィスを開業した。

MESSAGE代表挨拶

こんにちは。フィロソフィアオフィス代表の廣澤卓也と申します。
この度はホームページをご覧いただきまして、誠にありがとうございます。

さて、私は経歴の通り、大学で宇宙を教材に理論的思考を学び、その後社会で営業・教育という分野に携わった、
一般的には『変わった経歴』をたどってきました。
また趣味を通じて人間の心理と行動を歴史的観点から学んできたというオマケもついてきています。

その中でも学習塾時代に経験したことがとても影響し、社会において人の持つ潜在的な力を引き出していくことこそが、
組織や経済の成果に大きく影響すると確信しました。

一つ、偏差値が目標から大きく離れた受験生の指導の例を紹介します。
受験に成功をするためのテクニックの伝授ではなく、いかに課題に取り組むかに照準を定め、
大義(目標)に対するモチベーションを維持する声掛けを行い続けたところ、
学校で『無理だから志望校を下げなさい』と言われた生徒の7割近くが逆転合格をつかんできたのを目の当たりにしました。

この事例を社内の後輩育成に応用したところ、こちらも大きく数字を伸ばし、業績が大きく改善したのです。
技術(やり方)ももちろん大切ですが、
その根底に目標達成のための気持ちの在り方が大きく結果に影響するということを子どもたちに教えていただきました。

この考え方を組織に取り入れ実践していただくことで、従業員の方々が持つ潜在利益を最大限に引き出し、
その結果会社の発展につながると信じております。

ここまで読んでいただいた方は、間違いなく従業員の未来を大切にしている経営者の方々です。
皆様の会社の持つ素晴らしい商品や販売スキル、技術を、今よりもっとたくさんのお客様に認知してもらい、
素敵な世の中にしていくためのサポートを全力で実行していきます。
「人」の悩みをお持ちの方は、お気軽にご相談ください。
皆様にお会いできるのを楽しみにしています!

COLUMNコラム

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FLOWご相談の流れ

STEP 01無料相談

御社に訪問させていただき、人材育成に関する現状をヒアリングいたします。
必要に応じて店舗、現場へのリサーチもさせていただきます。

STEP 02メンタリング・施策選定

無料相談にて浮かび上がった課題点に対しての基本方針・方向性を確定させます。

STEP 03ご提案

STEP1・2でヒアリングさせていただいた情報をもとに、
後日方針に沿ったサポートによる効果や時間、費用面のご提案をさせていただきます。

STEP 04ご契約

内容とサポート開始日を確定の上、書面にてご契約を取り交わします。
※お費用の発生は契約日からとなります。

ABOUT事業所概要

名称

フィロソフィアオフィス

代表者

廣澤 卓也

所在地

愛知県犬山市松本町2-48
落合第7ビル 2F

TEL

080-3686-0202(代表直通)

事業内容

メンターサービス・
各種研修・講演活動

INFORMATIONお知らせ

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    フィロソフィアオフィス(以下,「当所」といいます。)は,本ウェブサイト上で提供するサービス(以下,「本サービス」といいます。)における,ユーザーの個人情報の取扱いについて,以下のとおりプライバシーポリシー(以下,「本ポリシー」といいます。)を定めます。

    第1条(個人情報)
    「個人情報」とは,個人情報保護法にいう「個人情報」を指すものとし,生存する個人に関する情報であって,当該情報に含まれる氏名,生年月日,住所,電話番号,連絡先その他の記述等により特定の個人を識別できる情報及び容貌,指紋,声紋にかかるデータ,及び健康保険証の保険者番号などの当該情報単体から特定の個人を識別できる情報(個人識別情報)を指します。

    第2条(個人情報の収集方法)
    当所は,ユーザーが利用登録をする際に氏名,生年月日,住所,電話番号,メールアドレス,銀行口座番号,クレジットカード番号,運転免許証番号などの個人情報をお尋ねすることがあります。また,ユーザーと提携先などとの間でなされたユーザーの個人情報を含む取引記録や決済に関する情報を,当所の提携先(情報提供元,広告主,広告配信先などを含みます。以下,「提携先」といいます。)などから収集することがあります。

    第3条(個人情報を収集・利用する目的)
    当所が個人情報を収集・利用する目的は,以下のとおりです。

    1.当所サービスの提供・運営のため
    2.ユーザーからのお問い合わせに回答するため(本人確認を行うことを含む)
    3.ユーザーが利用中のサービスの新機能,更新情報,キャンペーン等及び当所が提供する他のサービスの案内のメールを送付するため
    4.メンテナンス,重要なお知らせなど必要に応じたご連絡のため
    5.利用規約に違反したユーザーや,不正・不当な目的でサービスを利用しようとするユーザーの特定をし,ご利用をお断りするため
    6.ユーザーにご自身の登録情報の閲覧や変更,削除,ご利用状況の閲覧を行っていただくため
    7.有料サービスにおいて,ユーザーに利用料金を請求するため
    8.上記の利用目的に付随する目的

    第4条(利用目的の変更)
    1.当所は,利用目的が変更前と関連性を有すると合理的に認められる場合に限り,個人情報の利用目的を変更するものとします。
    2.利用目的の変更を行った場合には,変更後の目的について,当社所定の方法により,ユーザーに通知し,または本ウェブサイト上に公表するものとします。

    第5条(個人情報の第三者提供)
    1.当所は,次に掲げる場合を除いて,あらかじめユーザーの同意を得ることなく,第三者に個人情報を提供することはありません。ただし,個人情報保護法その他の法令で認められる場合を除きます。
    2.人の生命,身体または財産の保護のために必要がある場合であって,本人の同意を得ることが困難であるとき
    3.公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって,本人の同意を得ることが困難であるとき
    4.国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって,本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき
    5.予め次の事項を告知あるいは公表し,かつ当所が個人情報保護委員会に届出をしたとき
    6.利用目的に第三者への提供を含むこと
    7.第三者に提供されるデータの項目
    8.第三者への提供の手段または方法
    9.本人の求めに応じて個人情報の第三者への提供を停止すること
    10.本人の求めを受け付ける方法
    11.前項の定めにかかわらず,次に掲げる場合には,当該情報の提供先は第三者に該当しないものとします。
    12.当所が利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報の取扱いの全部または一部を委託する場合
    13.合併その他の事由による事業の承継に伴って個人情報が提供される場合
    14.個人情報を特定の者との間で共同して利用する場合であって,その旨並びに共同して利用される個人情報の項目,共同して利用する者の範囲,利用する者の利用目的および当該個人情報の管理について責任を有する者の氏名または名称について,あらかじめ本人に通知し,または本人が容易に知り得る状態に置いた場合

    第6条(個人情報の開示)
    1.当所は,本人から個人情報の開示を求められたときは,本人に対し,遅滞なくこれを開示します。ただし,開示することにより次のいずれかに該当する場合は,その全部または一部を開示しないこともあり,開示しない決定をした場合には,その旨を遅滞なく通知します。なお,個人情報の開示に際しては,1件あたり1,000円の手数料を申し受けます。
    2.本人または第三者の生命,身体,財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
    3.当所の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
    4.その他法令に違反することとなる場合
    5.前項の定めにかかわらず,履歴情報および特性情報などの個人情報以外の情報については,原則として開示いたしません。

    第7条(個人情報の訂正および削除)
    1.ユーザーは,当所の保有する自己の個人情報が誤った情報である場合には,当所が定める手続きにより,当所に対して個人情報の訂正,追加または削除(以下,「訂正等」といいます。)を請求することができます。
    2.当所は,ユーザーから前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には,遅滞なく,当該個人情報の訂正等を行うものとします。
    3.当所は,前項の規定に基づき訂正等を行った場合,または訂正等を行わない旨の決定をしたときは遅滞なく,これをユーザーに通知します。

    第8条(個人情報の利用停止等)
    1.当所は,本人から,個人情報が,利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由,または不正の手段により取得されたものであるという理由により,その利用の停止または消去(以下,「利用停止等」といいます。)を求められた場合には遅滞なく必要な調査を行います。
    2.前項の調査結果に基づき,その請求に応じる必要があると判断した場合には,遅滞なく,当該個人情報の利用停止等を行います。
    3.当所は,前項の規定に基づき利用停止等を行った場合,または利用停止等を行わない旨の決定をしたときは,遅滞なく,これをユーザーに通知します。
    4.前2項にかかわらず,利用停止等に多額の費用を有する場合その他利用停止等を行うことが困難な場合であって,ユーザーの権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれる場合は,この代替策を講じるものとします。

    第9条(プライバシーポリシーの変更)
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